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オンワードホールディングス、2019年2月期 連結決算
主力のレディスが伸び悩み、減収減益に

2019年2月期 財務数値一覧(表1)

2019年2月期
財務数値一覧(表1)

オンワードホールディングスの2019年2月期連結決算は、主力のレディスブランドが苦戦したこともあり、減収となった。利益面では、海外事業が苦戦した影響で、減益に至った。また、今期を初年度とする3カ年の新しい中期経営計画を策定、公表した。

基幹ブランドが苦戦傾向に

連結売上高は、2,406億5,200万円(1.0%減)の微減収となった。国内事業では、リアル店舗が苦戦し、規模は小さいがEC事業が238億4,500万円(25.9%増)と好調な推移だった。海外事業は軒並み苦戦傾向だった。欧州は売り上げが465億2,800万円(5.6%増)と増収したが、利益面では22億2,400万円の営業損失を計上するに至った。アジアは売上高68億300万円(3.1%増)と増収したが、7億4,700万円の営業損失となった。

2019年2月期 ブランド別売上高(表2)

2019年2月期
ブランド別売上高(表2)

主要ブランドの売上推移では、基幹のレディス4ブランド(「23区」「組曲」「ICB」「自由区」)の売上高総計が555億1,500万円(2.0%減)と伸び悩んだ。最も売上規模が大きい「23区」は269億2,300万円(4.0%減)と減収した。「ICB」が88億9,900万円(1.0%増)、「自由区」が99億7,400万円(3.0%増)と堅調な推移だった(表2を参照)。

収益性を改善する課題は、3点──①プロパー販売の苦戦、②物流改革の推進、③既存事業の流通改革、だと認識している。①では、主力ブランド「23区」の改善や生産改革、期中投入の拡大などに取り組む。②では、SCM(サプライ・チェーン・マネジメント)と連動した物流システムの構築を進める。③では、流通改革の加速を推し進める。

新3カ年中期経営計画を策定、3年後に売上高2,800億円を目指す

2019~2021中期経営計画 数値目標一覧(表3)

2019~2021中期経営計画
数値目標一覧(表3)

当期で前の3カ年計画が終了したことを受け、今期を初年度とする新しい3カ年の「2019~2021中期経営計画」を策定した。最終年度の2021年度(2022年2月期)に、連結売上高2,800億円、営業利益100億円、ROE5%、EC比率15%、海外比率25%という数値目標を掲げている(表3を参照)。

新中計では、営業利益の増加のために、3つの成長戦略を掲げた。1つ目が、個性的なブランド価値を追求する「クリエーション・ファースト事業」の展開。2つ目が、マス・カスタマイゼーション時代に対応した「ファクトリー・カスタマー(F2C)事業」の加速。3つ目は、アパレル事業とのシナジーを生むビューティ、ウェルネス、グルメ、ギフト等の「ハイクオリティ・ライフスタイル事業」の開発だ。

成長戦略の①では、「23区」「五大陸」などのブランドのほか、「トッカ」「エイトン」「ジョゼフ」「ジルサンダー」などを対象に強化を図る。②では、オーダースーツ業態の「カシヤマ ザ・スマートテーラー」事業の拡大を図る。③では、食品を扱う「オンワードマルシェ」、コスメ関連の「ザ・プロダクト」や「チャコットコスメ」、ペット用品の「ペットパラダイス」などが対象となる。

通期の業績計画は、連結売上高2,560億円(6.4%増)、営業利益55億2,00万円(23.7%増)、経常利益57億円(10.4%増)で、増収増益を目指す。                                  

(樋口尚平)

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