財務分析レポート
主要アパレルメーカー6社
2017年2月期 第1四半期まとめ
増収増益は2社のみ、まだら模様に

update: 2016/07/28

主要アパレルメーカー7社、
2017年2月期 第1四半期 財務諸表

主要アパレルメーカー6社（オンワードホールディングス、TSIホールディングス、レナウン、アダストリア、パル、TOKYO BASE）の2017年2月期 第1四半期が出揃った。増収増益は2社のみで、減収は3社、増益は4社とまだら模様になった。

オンワードHD、粗利改善で増益に

オンワードHDは減収したが、売上高総利益率（粗利率）の改善で増益を達成した。四半期利益のマイナスは、前期に投資有価証券の売却益19億円を計上したことによる反動。Eコマースのほか、「23区」「ICB」「any SiS」が好調に推移した。

アダストリアは増収増益を達成した。粗利率も改善したほか、販管費率も下がっている。営業利益率および経常利益率は10％と2ケタ台。主力ブランドの「グローバルワーク」は89億円（10.7％増）と好調に推移した。「ニコアンド」も55億円（11.7％増）と好調な推移だった。海外事業は27億円（5.2％減＝現地通貨ベース）と前年比を下回った。

TSIホールディングスは減収増益。廃止ブランドを除いた継続ブランドとの売上対比では1.2％増と堅調だった。粗利率が改善し、販管費率が減少した。主力ブランドの「ナノ・ユニバース」は54億円（6.9％減）とやや苦戦した。「ナチュラルビューティーベーシック」は47億円（7.3％増）と好調だった。「マーガレットハウエル」は32億円（0.7％減）とほぼ横ばい、「パーリーゲイツ」は25億円（13.7％増）と好調だった。ブランド間で推移に格差が表れた。

パルは増収減益だった。粗利率が減り、販管費率が増加した影響があった。レナウンは減収、損失を計上した。量販店・アウトレット・Eコマースは堅調だったが、主力販路の百貨店・ショッピングセンターが苦戦した影響で、減収に至った。

STUDIOUSから社名を変更したTOKYO BASEは、大幅な増収増益だった。売上規模も小さいため、成長期にある若い企業のため、伸び率が非常に高くなっている。営業および経常利益率も11.7％と2ケタ台だ。粗利率も伸び、販管費率が下がっている。「STUDIOUS」業態の出店を加速している。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

（樋口尚平）