東京ニットファッション工業組合
注目の若手デザイナー「TENDER PERSON」とのコラボ決定！ TOKYO KNIT認証企業が参加する廃棄される裁断クズから再生した素材でアイテムを制作する「リサイクループ プロジェクト」を発表
＠TOKYO KNIT総合展2023「クロスオーバーエキシビション」＜2月22日（水）・23日（木・祝）＠渋谷HIKARIE 8F「COURT ＆ CUBE」＞

update: 2023/01/16

東京ニットファッション工業組合（東京都墨田区、理事長：南木健利、以下TKF）（※1）では、墨田区本所界隈を中心に事業を展開しているニットファッション製造事業者の新しいものづくりプラットフォーム「TOKYO KNIT」のブランディング事業を推進中です。2022年度は東京都の中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」（※2）の事業として、「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」を立ち上げて様々な取り組みを行っています。

ファッション業界でもキーワードのサスティナビリティですが、昨年（2021年）度のTOKYO KNITのブランディング事業では、廃棄される裁断クズ⇒＜粉砕＞⇒わた⇒＜紡績＞⇒糸⇒＜編み立て＞⇒生地の認証企業内での再生循環をアピールする「リサイクループ プロジェクト」を始動。TOKYO KNIT認証企業（※3）3社が参画し、TOKYO KNIT総合展2022（2022年2月25日・26日＠渋谷HIKARIE８F COURT ＆ CUBE）で発表し、様々な反響をいただきました。

そして、本年度は、若手デザイナーの「TENDER PERSON」とのコラボレーションが決定。彼等は、昨年の総合展を観覧し、共鳴し、自らコラボレーションデザイナーに名乗りを上げていただきました。彼等がデザインを仕上げ、参画するTKF認証企業11社で製品を作り上げます。昨年の3社から11社に参画企業が増えるなど、作り手におけるリサイクル領域への関心の高まりがうかがえます。

「TENDER PERSON」は、「TOKYO FASHION AWARD 2023」の受賞者としてパリコレ（2023年1月17日～22日）で行う日本ブランドの展示＆商談会「SHOWROOM TOKYO」に初出展いたします。また、2023年３月には東京のファッションウィーク期間中に凱旋ファッションショーを行うなど、今注目のデザイナーです。

今回のコラボレーションに際して、TENDER PERSONより以下のコメントを寄せていただきました。

◉TENDER PERSONコメント
昨年（2022年）のヒカリエでのTOKYO KNIT総合展2022の展示で同プロジェクトを知り、以前より「服を作る際に出る裁断くずを使って何かできたらいいのに」とぼんやり思っていたのを体現しており、すぐに何か一緒に取り組みたいと思いました。
裁断くずを再紡績した糸で製作したTシャツは製作過程を含め、お客様にもバイヤーにもご好評をいただくことができました。
今回は２回目の取り組みで、反毛の裏毛や新しい素材を使用させていただき更に新しいことにチャレンジすることができました。
反毛の良さとリサイクルの技術を活かしたアイテムを製作することができました。
私たちは今回パリでの初めての展示会・東京でのファッション・ウィークに参加するので、世界中のメディアやバイヤーなど、より多くの人に見てもらいたいです。

2022年度の「TOKYO KNIT OMOプロジェクト」の集大成となるTOKYO KNIT総合展2023「クロスオーバーエキシビション」＜2023年2月22日（水）・23日（木・祝）＠渋谷HIKARIE 8F「COURT ＆ CUBE」＞＜プレス及びVIP向けプレビュー:2月21日（火）16:00〜19:00＞では、15点の「リサイクループ プロジェクト」のコレクションを発表します。AR（360度撮影〜拡張現実）を活用し、会場でスマートフォンをかざしたり、専用のARゴーグルを装着すると、再生循環素材から生まれたアイテムを着用したモデルがあたかも展示されている裁断クズの山のまわりをウォーキングしている様に見えるなど、デジタルテクノロジーを活用したコミュニケーション施策も展開します。
また、認証企業の増見哲株式会社が淡路島の廃校再生プロジェクトにて、「リサイクループ プロジェクト」の再生循環素材を使ったオリジナルTシャツやパーカー等を開発し、TOKYO KNIT総合展2023の個別コーナーに展示します。
※展示数については、変動する可能性があります。

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◆TOKYO KNITについて
東京にしか創れないニットの未来を世界に発信する、それが私たちのミッションです。

TOKYO KNITは、東京の東部、墨田区本所界隈を中心に事業を展開しているニットファッション製造事業者が、次なる時代のファッション産業のあり方を目指す、新しいものづくりのプラットフォームです。

東京のニット産業の歴史は江戸時代に遡ります。鎖国状態にあった日本は、必要な物資の多くを国内生産に頼る必要があり、戦国時代の終焉とともに訪れた泰平のなかで、武士は刀を捨て、新たな仕事に従事することを迫られました。江戸東部に住んでいた武士は、手編みにより靴下や下着といったメリヤス製品を作るようになり、それが徐々に進化し、明治時代の殖産興業政策により、この地はニット産業発祥の地となったのです。

戦後、ファッション文化の中心となった東京には、多くのデザイナーがアトリエを構え、流通、小売業者も急増。さらに1970年代以降には、東京発のデザインが世界でも高く評価されるようになり、東京のニットメーカーはカジュアルからハイファッションまで、幅広いクリエーションに携わることになりました。東京のニット産業には、歴史と経験に基づく確かな技術力とともに、世界を刺激し続ける東京ファッション独自の創造力を支えるフレキシブルな思想が根付いているのです。（https://www.tokyoknit.jp/）

（※１）東京ニットファッション工業組合
ニット生地ならびに製品の製造業を営む中小企業の経営の改善発展、安定、合理化を図ることを目的とし、昭和24年に中小企業等協同組合法のもと、正式に法人格を持つ団体として発足。昭和61年に現在の名称である「東京ニットファッション工業組合」（TKF）と改称、現在約170社の組合員を擁する組織。（https://www.tkf.or.jp/）
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
（※２）中小企業新戦略支援事業（団体向け）に係る特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」
東京都が支援する中小企業新戦略支援事業（団体向け）は、各業界における中小企業組合等や中小企業グループが、団結して取り組む業界の活性化に向けた取り組みに対し、人的・財政的支援をすることで、業界等の発展を図るとともに、組合員企業やグループ傘下の企業経営力の向上を図っていく事業です。
また、特別支援「デジタル技術活用による業界活性化プロジェクト」は、前述の事業の一環として、ポストコロナを見据えて、デジタル技術等を活用した新たな手法による団体等の業界活性化の取組を選定し、実施に向けて包括的に支援する補助制度です。
（https://www.tokyochuokai.or.jp/sienseido/jyoseijigyou/groupsenryaku.html）

（※３）TOKYO KNITブランド認証制度
東京ニットファッション工業組合（TKF）では、「技術のブランド化」をテーマに、組合員企業の中で、一定の認証基準を満たす企業を、有識者による認証審査委員会（委員長: 水野誠一）の審査により「『TOKYO KNIT』ブランドの認証企業」として認証しています。現在、認証されているのは35社。認証企業の一覧については、ブランドサイト（https://www.tokyoknit.jp/）をご参照ください。

（※４）「リサイクループ プロジェクト」参加企業
株式会社アシダニット
株式会社内田染工場
大石メリヤス株式会社
有限会社オフィスホドタ
キップス株式会社
中橋莫大小株式会社
株式会社沼尻テキスタイル研究所
阪和株式会社
増見哲株式会社
丸和繊維工業株式会社
株式会社和興

合計11社