（社）野球・ソフトボール活性化委員会を設立
若年層の野球ファンの開拓を目指す
update: 2017/01/17
参画企業が契約する
プロ選手も協力する
（写真はドジャースの前田健太投手）
野球およびソフトボールに係る関連スポーツ企業21社が参画した、一般社団法人「野球・ソフトボール活性化委員会」（以下、球活委員会）が設立され、1月16日、大阪市内でその活動内容に関する説明会見が開かれた。少子化などの影響で、減少している国内の野球・ソフトボールの競技人口を増やすことを目的にした団体だ。
業界関連21社が参画
スポーツ業界では過去、こうした同一競技における“横軸”の共通した団体の設立は初めての試みだという。普段はいわゆる“商売敵”の企業同士だが、“野球およびソフトボール市場の活性化”という点では利害が一致していた。かなり前から業界では、こうした競技人口の増加を目指す振興策に取り組むべきという意見は散見されたが、具体的な動きは顕在化してこなかった。
野球・ソフトボール市場は少子化やサッカーなど他競技の隆盛の影響もあり、数年来、競技人口が減少傾向にある。特に中学生の軟式野球や、いわゆる“草野球”と呼ばれる一般の軟式野球の競技者層が減少傾向にある。高校や中学の硬式野球は安定しているが、今後の推移を考えると競技人口の増加を目的にした施策を推し進めることは、業界全体に共通した課題だった。
今回の社団法人設立の発端は、2015年の夏に問題意識を持った5社（ミズノ、アシックス、エスエスケイ、ローリングス、ゼット）の会合だ。業界横断型の組織を作る方向で意見が一致した。昨年（2016年）8月に一回目の全体会合を開き、結果的に21社の賛同を得るに至った。
