参入が増えるスポーツ施設運営ビジネス
update: 2016/04/04
スポーツ施設の運営ビジネスで先駆的なミズノ。
写真は羽曳野市の施設運営の模様
スポーツメーカーによる、スポーツ関連施設の運営受託ビジネスが増えている。主戦場の競技（アスレチック）スポーツ市場が高止まりしていることもあり、新しいビジネスの開拓が必要になっているためだ。国内の主要なスポーツ企業の施設ビジネスの現状をまとめた。
先駆者的な存在のミズノ
競技スポーツ分野は安定しているが、成熟市場でもあるため、大きく減ることはないが大きく増えることもない。競技スポーツで培ったノウハウを新しい分野に活かす試みが進められている。ウエルネスやフィットネスがその1つだし、またファッションと融合したスポーツカジュアル市場も注目されている新規開拓マーケットである。
その中で、国内市場を開拓できる余地があるとして注目されているのが、スポーツ関連施設の運営ビジネスだ。元来、スポーツ用品を販売するスポーツメーカーが、サービスを提供する新規ビジネスである。
国内のスポーツメーカーで、スポーツ関連施設の管理・運営ビジネスを推し進めている先駆者的な存在はミズノだろう。2015年度は売上高130億円を計画。2013年度が約100億円だったので、2年間で約30億円増えていることになる。
同社のグループ会社で、スポーツ施設の運営や施工などを手掛けるミズノスポーツサービスと、同じくグループ会社のスポーツ関連用具を扱うセノーと連携したビジネスだ。全国で140の契約を結び、受託している施設数は730カ所にまで拡大している。
